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2012年10月17日 (水)

日本に、子供が居なく成る日。

我国では現在、お年寄りの数より、子供の数が少なく成りつつ有る、いわゆる少子化で有る。

昨今のデータに、不妊治療を受けているカップルは、何と6組に1組の割合と成っている。勿論、クリニックの門を潜らないカップルも含めると、大変な数値と成って来るだろう。

つまり、現在の社会環境が不安だから、子供を作らないのでは無く、いとなみ上、子供が出来ないので有る。

不妊の要因は、男女共ほぼ互角で、晩婚、晩産等、肉体の劣化から来ている。女性の卵子は生まれた時には200万個も有るが、思春期には20万個に激減する。卵子は年と共に減少、劣化して行き、決して増える事は無い細胞です。

女性の場合、36歳を過ぎると卵子の老化が顕著に成り、妊娠しにくく成る。勿論、体外受精をしても、その成功比率は変わらない。

欧米と比べ、性に対して閉鎖的で、不妊に対する情報量が圧倒的に少ない、その反面、不妊治療のクリニックの数は、ダントツに世界1を記録している。

我国には、平成15年9月に施行された、少子化社会対策基本法と言うのが有り、内閣府に少子化社会対策会議が設置され、翌年6月4日に少子化社会対策大綱なるものが閣議決定され、同年12月24日に、子供子育て応援プランが、少子化社会対策会議決定された。

ところが、少子化対策は生まれた後の、社会不安を払拭する事に血道を上げる結果、少子化には歯止めが掛かっていない。おさらいをするが、子供の将来の社会不安が心配で子供を産まないのでは無く、子供が出来ないと言う事実を直視すべきである。

卵子は36歳を越えると妊娠し辛く成ると言う事を、日本国民は知らなさ過ぎる。欧米諸国の大半の男女はその事は、周知の事実として認識しているが、我国の男女はそうでは無い。

少子化対策の抜本的な解決方法は、若い頃の学校教育ではないだろうか。日本の性教育をもう一度見直し、36歳を超えると子供が出来にくく成る旨を含めた、快楽では無く、子づくりの為のレクチャーが急務で有る。

そうしないと、性に無知な日本国民は、子供が作れず、近い将来、亡国の日を迎える事と成るだろう。

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